働き方が変わった世界を協働ロボットで乗り越える

新型コロナの世界的流行は、膨大な数の人々に働き方の再考を迫りました。多くの人が、単調で成長の余地がない仕事、心身の健康を脅かす仕事に背を向けることを選びました。協働ロボットは、採用や定着率をめぐるこうした課題の解決策を提供します。生産ラインでも最も単調で危険な作業から作業員を解放し、より効率的なワークフローの実現を支援します。

このパンデミックは、わたしたちの今後の働き方にも長く影響を残すでしょう。世界中で大量の余剰人員が生まれましたが、それより何百万も多くの人々が新しい機会を求め、自らの意思で離職しました。

こうした流れは、肉体労働に頼る部分の多い食品・飲料業界などの企業に大きな影響を与えています。英国だけ見ても、こうした企業が事業を継続するには2024年までに新たに14万人の人材を確保する必要があると予想されています。全世界では、食品飲料業界を含め全業界で2030年までに10億人がスキルを学び直す必要があります。

人材採用や定着率、スキル不足、生産性の変動、健康や安全面の懸念といった課題を乗り越えるため、企業はコスト効率のよい省スペースの解決策を必要としています。そんなときこそ、協働ロボットの出番です。

様変わりする人材採用

人材不足の問題は、リソースが非常に豊富な企業にも存在します。給与を引き上げる余裕のない企業もありますが、別の場所に機会を求める理由はお金だけではありません。肉体労働者の78%は離職した理由を、給与の不満よりも機会やキャリア向上の展望がなかったからだとしています。企業が人員を補充できたとしても、定着率が低ければ生産性は脅かされます。新人が仕事に慣れるまで数ヶ月かかることも多く、そのことで売上や生産性が犠牲になります。

全世界で見ると失業率は6.6パーセントで、いまだに2019年の5.3パーセントを上回っています。それでも、自ら選んで無職でいる人は増えているように見受けられます。OECDの「雇用アウトルック2021年版」によると、求職中でもなく雇用もされていない「経済活動をしていない人」の数は、2019年以来1400万人増えています。さらに、食品飲料業界で働く人の25%が今後10年で退職する見通しです。つまり企業にとっては、候補となる人材が減るなか人員補充がますます困難になっているのです。

答えは自動化に

協働ロボットは製造環境を変革しつつあり、今いる人材を企業がよりうまく活用する後押しをしています。特に食品飲料企業では、直感的に使える協働ロボットが生産ラインの最終工程にあるピック＆プレイス、パレタイジング、梱包といった様々な作業を担うようになっています。

作業員を入れ替える代わりに協働ロボットを活用することで、人材採用をめぐる課題が両方解決できます。協働ロボットに重労働や単調な作業、不快な作業を任せられるので、人間の労働者は思考や人間らしさの求められる、より価値の高い作業に従事できます。

経費削減ソリューションに投資する

企業が新しいテクノロジーへの投資をためらう大きな理由は「とんでもない費用がかかりそうに見える」からです。世界中で燃料費が上がり、インフレが起き、賃金水準が上がるなかで食品飲料メーカーの粗利は圧迫され、イノベーションに投資する余力は限られています。しかし作業の自動化は、長い目で見るとコスト削減と収益性最大化の鍵になります。

フォレスター社がフランスの製造企業を対象に5年かけて行なった調査によれば、ロボットの利用で製造間接費が削減され、人件費が4〜6%抑制される効果がありました。わたしたちの協働ロボットなら通常12カ月以内に投資が回収できます。企業は投じた資金から長期的で持続可能な成長を生み出すことができるのです。さらに、わずか数時間でプログラムでき様々な作業に使えるため、無限の用途を持ったチームメンバーになりえます。

協働ロボットで食品飲料業界の働き方が変わりつつあります。詳しくはこちらをご覧ください。